「精神保健福祉士を目指したいけれど、一般養成施設ってどれくらいお金がかかるの?」
「通学、夜間、通信ではどのくらい違うの?」
「通信なら安くなるの?」
このような疑問を持っている方は少なくありません。特に社会人として働きながら資格取得を目指す方にとって、学費の問題は重要なポイントです。
私も働きながら精神保健福祉士の資格取得を目指していたので、学校を選ぶ際は学費がいくらかかるのかは重要なポイントだと考えていました。
特に通学制の一般養成施設では最短では1年で受験資格を得ることができますが、年間の学費は100万円以上することもあり、時間的な面からも通学は難しいと思いました。
その点、通信制の場合は、時間に融通も聞くので仕事との両立がしやすく、学費も実習費込みで50万円程度(当時)と、通学制の半額以下だったので、迷わず通信制を選ぶことにしました。
本記事では、精神保健福祉士の一般養成施設で通学、夜間、通信それぞれの学費についてどのくらいかかるのかをわかりやすく解説します。
1.一般養成施設の学費はどのくらい?
精神保健福祉士の一般養成施設の学費について、通学、夜間、通信でどのくらいかかるのかをまとめました。
通学制
費目 | 内容 |
---|---|
入学金 | 15万円程度 |
授業料 | 70万円程度 |
演習・実習費 | 17万円程度 |
設備費 | 17万円程度 |
教材費 | 10万円程度 |
合計 | 124万円程度 |
夜間
費目 | 内容 |
---|---|
入学金 | 10万円程度 |
授業料 | 70万円程度 |
演習・実習費 | 10万円程度 |
設備費 | 5万円程度 |
教材費 | 15万円程度 |
合計 | 110万円程度 |
通信制
費目 | 内容 |
---|---|
入学金 | 3万円程度 |
授業料 | 22円程度 |
実習費 | 16万円程度 |
教材費 | 6万円程度 |
スクーリング費 | 5万円程度 |
合計 | 52万円程度 |
やはり通学制が一番高く、夜間では若干安くなりますが、それでも年間100万円以上は必要になってきます。
その点、通信制では卒業まで(約1年6か月程度)にかかる学費は50万円程度と、およそ半額に抑えることができます。
学費の面では、通信制の方が断然経済的ですね。
学校によっては、分割納付や奨学金制度があったり、教育訓練給付金の対象になっているところもあります。
入学を検討されている方は、使える制度がないかどうかぜひ学校案内で確認してみましょう。
2.学費を抑えるための制度
● 履修科目免除や実習免除制度
既に社会福祉士や看護師などの国家資格を持っている場合や実務経験のある場合は、履修科目の一部や実習が免除されることがあります。
免除になった科目の授業料が減額されたり、実習費用がかからず学費が安くなることもあります。
また、経済面だけでなく授業やレポート課題の提出減るので、学習面での負担も軽減されます。該当する可能性のある方は、ぜひ活用を検討してみましょう。
● 教育訓練給付金制度を利用
雇用保険に加入している場合は、教育訓練給付制度(一般教育訓練)を活用すれば、学費の20%(上限10万円)が支給されます。
この他にも、専門実践教育訓練給付制度というのがあり、学費のうち最大50%(上限40万円)が給付されます。
さらに、受講終了日から1年以内に資格を取得し、雇用保険被保険者として雇用されたり、すでに雇用されている場合は追加で20%(上限16万円)が給付されます。
両方合わせると最大70%(上限56万円)の給付が受けられ、経済的にもかなり負担を軽減することができます。
● 分割払いや奨学金の活用
一括での納入が難しい方は、分割払いや奨学金、教育ローン制度がある学校を選ぶのも一つの方法です。
3.安くて評判のよい一般養成施設の探し方
学費が安いからといって、サポート体制が弱い学校を選んでしまうと、十分なサポートを受けられず学習が進まない可能性があります。
以下のポイントを基準に比較・検討しましょう。
● 比較ポイント
- 国家試験合格率(70%以上が望ましい)
- スクーリングや授業日数(少なすぎず多すぎず、自分の生活に合うか)
- 学校のサポート体制(国家試験対策講座や補講等があるか。通信制の場合は質問しやすい体制になっているか)
- 実習先はどのくらいあるか(自宅から通える施設があるか)
学校によってはオープンキャンパスや個別相談会を実施しているため、事前に情報を得ることで失敗しない選択ができます。
まとめ
精神保健福祉士の一般養成施設の学費は、通学、夜間ではおおむね110万〜120万円程度、通信ではおおむね50万程度が目安です。
社会人や転職希望者にとっては、実習免除制度や教育訓練給付金制度をうまく活用することで費用を抑えることが可能です。
また、安さだけではなく「学習のしやすさ」「サポートの充実度」「国家試験対策」のバランスを見て、自分に合った学校を選ぶことが成功のカギとなります。
実習免除や教育訓練給付金に関する記事についても掲載していきますので、関心のある方は引き続きご覧ください。
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